正直ということ
森友問題における籠池泰典氏と、係ったと思われる政治家（或いは官僚）を比較すると「正直」という観念の実体が赤裸々に見えて来る。バイアスのかかった報道だけを通すと、籠池氏は「常識はずれのアナクロな人間」であり、森友問題とはそのような非常識な籠池氏個人が起こしたものという、今流行の言葉で言えば”印象操作”が行われている。個人的な事を言えば、65年も生きていると、自分自身も含めて誰もが、人生において「意志と行動における不一致或いは矛盾」という経験を持つものだが、しかし人は一般的に誰しも、自身の根本的価値観の部分でのそのような不一致・矛盾は、例えば何らかの外部強制が無い限り殆どそれは無いように思える。ちなみに、意図して不一致或いは矛盾を起す者のことを世間では「詐欺師」と言う。そのような視点からこの間の一連の籠池泰典氏を見てみると、「意志と行動の一致」がかなり見られる。悪く言えば「確信犯」であるし、良く言えば「正直者」ということだ。籠池氏の信念は封建時代のママであり、あのような教育理念を持つことは彼にとっては非常に自然なことだ。ただ、そのような彼自身に「封建的徳」が本当にあるかどうかはわからないが、「正直」ということに限って言えば、「ある」様に見える。或いはそれは単に彼の一本気な性格なのかもしれないが、、、。翻って、彼に関わったと思われる政治家或いは官僚の言動及び行動はまさに不一致と矛盾のオンパレードであり、しかも非常に意図的である。先述の「詐欺師」という表現がぴたりと当てはまる。ほとんどの国民は、森友問題に関わったと思われる政治家或いは官僚の慌てふためきやドタバタの醜態を見ることで、「怪しい」と感じている筈だ。普通「怪しい」と言う感覚は対象者における「言動不一致」時に湧き起るものだ。いくら取り繕ってもボロは出る。森友問題は、先週金曜日に籠池氏が「理事長辞任」で一旦コトが収まったかのような印象があるが、”正直者”の籠池氏は、「また開校認可申請を出す」と明言している。彼の意思からすれば当然だろう。籠池氏の開校への意志は相当に強い。その背景には、正直ながらも民主主義的価値観に欠ける籠池氏が信じて疑わない「仲間」と思っている安倍政権があるのであり、彼は未だに自分がその詐欺師政権から利用されたことを認識してないようだが、これも彼が「正直」なせいだろう。籠池氏は私と同世代と言うこともあり、彼のような人間は結構存在している。価値観は全く逆であるが、人間存在の根本的な場面において、私は彼を支持するものである。期待することは、彼があくまでも彼の意思と理念に基づいて、今の態度を崩さず堂々と「開校再認可申請」を貫くことによって、詐欺師政権の矛盾と犯罪性が暴露されることだ。野党の追及は何故かどうも手ぬるく、期待が持てない。籠池氏が持つ教育理念の善し悪しの価値判断はまた別のものとして、安倍詐欺政権の言動不一致が、実は全く低次元レベルの利権とカネまみれの品性の無いものであったことを、籠池氏自身が明らかにすることができる可能性は十分あるように思える。私がその一つの根拠と思える動画がある。独立ジャーナリストの菅野完氏が籠池氏に独占インタビューした動画だが、籠池氏が話す政治家との関係の内容の衝撃性とともに、テレビ報道からは読み取れないありのままの籠池氏の人間性も垣間見えてくる。秀逸な動画コンテンツだ。必見である。
https://www.youtube.com/watch?v=nL-...
＜追記＞森友のような案件では、これまで必ずや原因不明の死者が何名か出たものであるが、籠池氏がその対象とならないとは限らない。彼が中途半端な対応をしていたならば、そのようなことが起こったかもしれないが、敢えてマスコミに自らをさらけ出したことの要因の一つに彼なりの生命に関する自己防衛策があるのかもしれない。
森友疑獄の裏で進む国土売渡しの謀議
安倍政権の根底を揺るがすような森友疑獄問題がクロースアップされている中で、3月7日に水道事業の民営化路線を進める「水道法改正案」が閣議決定されました。ほぼすべてのマスコミはこのことを報道していませんが、政府は国民の生命確保の基礎中の基礎である「水」を外資に売り渡す「水道事業＜完全＞民営化」路線への足固めを決めつつあります。「水はただ」とほとんどの日本人が思っている豊かな森林資源を持つ我が国の貴重な財産がまたもや、グローバリズムビジネスに売り渡されようとしているこの問題の本質を知る必要があります。 森友学園は「教育の民営化」路線であり、小泉政権から続く歴代政権は民主党政権も含め、全ての政権が「規制緩和」「民営化」路線を目指して来ました。しかし、米国大統領選、或いはイギリスEU離脱の根底にあるものは、「ナショナリズム復活」という表層的なことではなく、各国国民がグローバリズムビジネスによる「国民の財産の収奪行為」に気づき始めたことが大きな要因の一つです。
森友問題の黒幕の一人、麻生財務大臣(当時副総理)の発言（2013年4月）は具体的に「水民営化」と「教育民営化」について言及しています。彼は、CSIS(米戦略国際問題研究所)で、「日本経済再生に向けた日本の取組みと将来の課題」というタイトルでスピーチを行い、その中で、「日本の国営もしくは市営・町営水道は、すべて民営化します」と発言しています。同時に「いわゆる学校を造って運営は民間、民営化する、公設民営、そういったものもひとつの考え方に、アイデアとして上がってきつつあります」と述べています。
日本の水事業（上下含む）に関する資産規模は120兆円で道路・港湾・空港・交通などのインフラ規模合計185兆円のうち、実に65％を占めています。TPPもそうでしたが、日本国民の財産を「外資」に売り渡す、或いは「民営化」という名のもとに、「国土」を「売り渡す」行為について、我々は「すべてはカネ（が大事）」という思考からどうやれば抜け出せるかを真摯に考えないといけないところに来ているように思われます。
チャーチルの寓話とエコロジー村
よく聞かれます。「何故、エコロジー村は皆さん仲良くそんなに長く続いているのですか？」という疑問。エコロジー村は開村（1996年）して20年過ぎました。確かに、メンバーの入れ替えはそれぞれの事情によりありますが、古い新しいに限らず、メンバー仲良く活動をしています。長続きの要因はいろいろなことが考えられますが、「炭を焼く」という行為を通じての共有できる価値観を持っていることが大きなように思えます。
イギリスのチャーチルはいろいろな場面で寓話を使うのが上手い政治家でしたが、それぞれが自分だけの価値観に拘ることの愚かさについて次のような話をしています。
『昔々、動物園の動物たちが全員一致で暴力を放棄して平和に暮らそうと決めました。そこで、サイが「牙を使うのは野蛮なので禁止しよう。しかし、角は自分の身を守るために使うので許しても良い」と主張しました。これに牡鹿とヤマアラシは賛成しましたが、トラは「角は使うべきではない」と言い、反対に「牙やかぎ爪は賞賛されるもので、全く危険なものではない」と主張しました。すると、最後にクマが、「牙もかぎ爪も角もすべて使うべきではない」と言い、その代わりに皆の意見が一致しない時は、相手をしっかり抱きしめることにしよう」と提案しました。』
チャーチルは、この話を軍縮キャンペーンの一環として使用しましたが、「この動物たちは皆、自分が暴力を使うのは平和と正義のためだけに限ると信じている。だが、道徳性が暴力や権威や支配の正統性を示す確固とした根拠になるのは、異なる見方や価値判断を排除した時だけである。異なる価値観を受け入れれば、そのような体制は即座に崩壊してしまう」と説明しています。
この説明はちょっとわかりにくい部分もあります。「価値観の多様性を認めること」が良いのか、それともそれは認めずに「多様な価値観」の上部に新たな共通の価値観を作るという話なのか。大きな世界政治の話ですので、チャーチルはもしかしたら国際連合のようなものを思考していたのかもしれません。（※ちなみにこの寓話は1928年のものです）
さて、小さな世界のエコロジー村は、それぞれメンバーの持つ価値観の上に新たな価値観を作っている訳ではありません。もちろん最低限のルールはありますが、それは各人が持つ価値観とはレベルがちょっと違う話です。チャーチルの寓話に当てはめれば、メンバー（各動物）がそれぞれ自己主張を通せば、集まりは崩壊してしまうでしょう。冒頭に「炭を焼く行為を通じた共有できる価値観があるのではないか」と言いましたが、これはあくまでも私個人の意見です。確かに、エコロジー村の活動は現実的な金銭を得るための活動ではなく、とはいえ、各個人がバラバラに個人の趣味として行動している訳でもなく、とはいえ、何かの具体的な目標や目的のために一致団結して活動している訳でもありません。が、確かにこの20年を通じて、何らかの「共同」或いは「協同」「協働」という”価値”に包摂されているように感じます。自然に作り上げられたとも言えますが、小さな世界の何気ない集まりの中に、もしかしたら今世界が求めている”形（カタチ）”のヒントがあるかもしれない、などと山の中で倒した木の枝を払いながら思う春を迎えるある日の話でした。
中小企業よ、連帯せよ！
世界の先進国における中小企業の割合は、日本99.7％、米国99.9％、EU99.8％、また総雇用者数に占める従業員の割合は、日本69.0％、米国57.9％、EU(独仏英平均)57.0％となっています。このように、世界的に見ても中小企業が占める指標割合は高いのですが、何故か、メディアにおけるビジネスシーンで取り上げられるのは殆ど大企業、多国籍企業等の話題がほとんどであり、時折「頑張る中小企業！」のような申し訳程度のニュースが散見される程度です。先ほどの指標を見ても、中小企業が社会或いは国家に与える潜在的影響力は相当なものと思えるのですが、消費者も結構一方的な大企業的視点からしかモノをみていないように思えます。翻って、中小企業自身も何故か、このような潜在力があるにもかかわらず、自らを過小評価するようなところがあるのではないでしょうか。 組織論から見た時に、大企業とは単にあつかう資本や売り上げが大きいというだけでなく、組織そのものが肥大化・複雑化しており、このような組織が「順調な成長を遂げる」ということは非常に困難なことです。それにもかかわらず、相変わらず大企業は「成長」しておるということは、やはりなんらかのカラクリがあると思わざるを得ません。逆に、昨今の情報通信技術の目を見張る進展は、工夫次第でこのような従来の大企業中心経済を革命的にひっくり返すことが出来るように思えます。
賛否両論あるトランプ大統領による「一国主義」ですが、行き過ぎたグローバル化ということはとりもなおさず、世界の1％しかない大企業・多国籍企業が富のほとんどを”持ち逃げ”している状況への叛旗であり、この流れはこれからも大きくなることはあっても消えることはないでしょう。「一国主義」を国家的視点からみるのではなく、「ローカル経済主義」という観点から見た場合、まさに中小企業こそが地に足ついた経済展開が出来るセクターです。これに加え、先述の情報通信技術の活用は、このような「ローカル経済」の鎖国的展開（保護主義）ではなく、従来の本当の意味でのグローバル的な展開、すなわち多様化した社会経済的連携につなげることが可能です。
現実として、協同組合については、世界的な連携組織「国際協同組合同盟（ICA：本部ブリュッセル）」がありますが、このような取組が協同組合に出来て中小企業にできない絶対的な理由は無いように思えます。敢えて、大企業を外し、中小企業同士が世界的につながり、さまざまな経営的課題、そして社会的課題に至るまでオープンに討議し、協議し、連帯しあう道を模索してもらいたいものです。こじつけではありませんが、このような中小企業の力は、低炭素社会実現を目指す一つの大きな動因にもまた目的因にもなり得るものです。
【私考】革命情勢論からみたトランプ出現
トランプ出現に世界が右往左往し、軍事或いは経済という目の前の事柄に拘泥するかと思えば、片方では平和・民主主義という普遍的価値の一般観念にしがみつく抵抗運動が続いている。直近の世界史的出来事と言えば、75年前の第二次世界大戦、およそ30年前のソ連崩壊が挙げられるが、巷の70年周期説を取れば、第二次大戦後の世界基準としての「資本主義」VS「共産主義」における両者の崩壊が始まったとみることも可能だろう。「いや、いずれはトランプだって人の子、おとなしく現状に合わせるさ」という根拠なき楽観論は徐々に消えつつある中、まさに混沌（カオス）としている状況に世界は陥っている。
さて、このような状況を私は「面白い」と言えば語弊はあるが、自らの精神或いは意識の内面に湧き起る高揚感を否定できない。一つは、余りにも自らの理解を超える現象が事実として目の前に現れた時に起る「放心」状態として捉えることもできようが、そうでもなさそうだ。いろいろ心中を模索しているうちに、今から50年近い前の心情に近いものであるように思えた。すなわち、「革命前夜」という意識だ。須賀しのぶはドイツ東西の壁崩壊をテーマにした『革命前夜』（文芸春秋）と言う本について「革命前夜の民衆の言葉が勝利をおさめた高揚感を描きたかった」と述懐しているが、彼女の高揚感は敢えて言えば理性的なものだが、私の高揚感はもっと感性的、破壊的なものだ。カントで言う「構成的理念」が須賀の高揚感の要因だとすれば、「統整的理念」が私の高揚感（の要因）と言っても良いだろう。そのような動機から、まさに「革命」としての切り口から今一度トランプ現象を考察してみようと思う。
『フランス革命』（岩波文庫:柴田三千雄）によると、革命の発生条件として3つを挙げている。
①既存の支配体制の統合力の破綻
②大規模な民衆騒擾、都市や農民の民衆蜂起
③新しい政治集団になり得るものが存在
また、ロシア革命を指導したレーニンは、「革命的情勢到来の時期指標」として、以下のように述べている。
「革命的情勢を切り開くには、搾取され圧迫された大衆がこれまでどおりに生活ができないということを意識して変更を要求するというだけでは不十分である。それに、搾取者（支配階級）がその支配をこれまでのような遣り方では支配を維持することができなくなる、という情勢の加味が必要である。即ち、『下層の生活危機』に加えて『上層の何らかの危機、支配階級政治の危機』が重なった時、その二重危機が被圧迫階級の不満と憤激とが突いて出る裂け目を作り出すのである。革命が爆発するには、『下層』が以前のような仕方で生活することを欲しないというだけでは十分ではない。『上層』がこれまでのようにやっていけなくなるということが、また必要なのだ。これに『大衆の独立の歴史的行動』としての革命的昂揚が絶対に必要である。この条件、この行動が結合した時にはじめて革命は勝利することができる。これが革命の法理であり、『革命は、全国民的な（被搾取者も搾取者をもまきこむ）危機なしには起こり得ない』という言葉によって表現される」
過去のフランス革命、ロシア革命と言う世界史的転換における出来事に共通している事項の一つは、「既存支配力の矛盾の露呈」ということだ。今回のトランプ出現を、支配階級における内部対立と捉える見方はあまり表面に出てこないが、一部の見識者の間でははっきりとそのことを論じている。彼らの論では、グローバリズム体制に支配の根拠を持つものとして、「ネオコン（軍産複合体）」「NATO体制」或いは「新世界秩序派（NWO）」などが挙げられているが、トランプはそのような支配層に公然と反旗を翻し、新たな「秩序」を構築しようとしているという見方である。『秩序』という抽象的表現では分かりにくいだろうが、「一極覇権主義」VS「多極主義」という見方をすれば少し分かりやすいだろう。これまでの米国による一極統治ではなく、例えばロシア、中国、EUなどに統治を分散させる「多極型」ということであり、経済的観点から見れば、「グローバリズム（新自由主義）」VS「ローカリズム（保護主義）」ということだ。トランプが「アメリカファースト」という「1国主義」を唱えることもこれで理解できる。面白いことに、昨日（2月7日）のTV報道番組でトランプを支持する白人労働者（トラックドライバー）が「（トランプは）新世界秩序と闘っている」とインタビューにはっきりと答えていたことにはいささか驚愕した。トランプを支持する労働者階級にこのような意識があることの発見は政治的にも重要なことだ。彼らは単に自らの収入が増えること、或いは生活が安定することだけの目的でトランプを支持しているのではなく、もっと根本的な意識に目覚めている。しかし、だからと言って、トランプが労働者の味方かと言えば、そうではないだろう。生粋のビジネスマン、商売人の彼はどっぷりと資本主義に浸かっている人物であり、思考も全く資本主義そのものだ。ソ連崩壊以降、「資本主義こそ人類最後の到達点」と言ったフランシス・フクヤマの論は、残念ながら、このような形で資本主義そのものの矛盾を露呈してしまったのだ。もちろん、反トランプ派の支配層もだまってはいないだろう。現在見受けられるリベラル派も巻き込んだ「反トランプ合唱現象」は、自然発生的作用をうまく利用した意図的なものと私には見受けられる。数年前に起きた国家権力が総力挙げてキャンペーンを張った「小沢一郎」に対する攻撃と似たものを感じる。トランプとオバマを比して、「戦争を起すトランプ」「平和を希求したオバマ」というような失笑に値する言辞を吐く評論家も見受けられるが、このようにトランプへの異常な攻撃は意図的なものであり、これらはまさに支配層における権力闘争として見るべきであろう。このような見方をした時に、はじめて先述のレーニンの言葉が一つの歴史的真実として蘇るのである。すなわち、「搾取者（支配階級）がその支配をこれまでのような遣り方では支配を維持することができなくな」ってきたことであり、しかも、単に「上層」における権力闘争だけでなく、「下層」においても生活危機がますます限界へと突き進み、その「不満と憤激」が社会に「裂け目」を作ったのが、今回のトランプ現象なのである。
さて、トランプ出現への私考の取組はまだまだ緒についたばかりである。この先、トランプが、米国が、日本が、EUが、否世界がどうなるのか、誰にもわからない。しかし、トランプ出現がこれまで隠されていたもの、見えなかったものを露呈してくれたことは、歴史が、私だけでなく、政治家も、アスリートも、ホームレスも、富裕層も、貧困層も、男も女も、ありとあらゆる世界に存在する一人一人に付与した逃れられない“尋問”のような気がする。西洋の宗教ではそれを「黙示」と言い、東洋の宗教では「末法」というのかもしれないが、「新しい未来への陣痛の始まり」と捉えることも可能だ。世界の動きを何もしないで評論家としてみるのも、このようなカオスにおける対処法としては悪くはないだろう。しかし、冒頭に私は「高揚している」と言った。また「面白い」とも言った。それは、トランプ出現を感情の表層的部分、或いは薄っぺらな一般論的普遍価値で捉えるのではなく、「歴史の転換」の場面に居合わせることが出来た偶然或いは必然からまた逃れようとするのではなく、新たな「未来」を創造するという喜びに転換できるのではないか、という期待からくるものだ。そうなると、また再びレーニンの言う、「『大衆の独立の歴史的行動』としての革命的昂揚」を作り上げるにはどうすればよいか、という命題が自らの使命感として湧いてくる気がする。そこには、今の年齢からくるノスタルジアも入っているだろうが、人生の存在理由を少し見失いかけた私にはいままた老い先短い生命が躍動しそうな気がするのである。
「炭」という漢字と「灰」という漢字の違い
先日、八王子の小学校の「炭焼体験教室」を行いましたが、窯出し（出炭）で
何とほとんど炭が残っていずに、かろうじて形をとどめた”灰”寸前の”炭”が、ド ラム缶窯の底に横たわっている、という惨状でした！授業の冒頭に、炭の効能や 歴史、用途などを得意満面で講義・指導した身としては、非常に辛く(笑)恥ずか しい結果となりましたが、児童へ「炭」という漢字と「灰」という漢字の違いを 例に出して、「炭から山を取ると灰になるんだよ！」などとしたり顔で話したこ とを思い出すと、ひとりでに赤面する思いです。
そういうことがあったからという訳ではありませんが、何故「炭（すみ）」は 「炭」と書くのだろうと、ふと考えて調べてみました。漢字・漢和辞典を調べて みると、
『会意文字です(屵+火)。「山」の象形と「削り取られた崖」の象形と「燃えた 炎」の象形から、崖から掘り出した「石炭(すみ)」を意味する「炭」という漢字 が成り立ちました。』
と記述されていました。それで、次に「灰」という漢字の由来について再度調べ ると、
『会意兼形声文字です(ナ(又)+火)。「右手」の象形(「手・右手」の意味)と 「燃え立つ炎」の象形(「火」の意味)から、手で拾う事ができる冷たい火「は い」を意味する「灰」という漢字が成り立ちました。』
と記述されていました。
なるほど、ととりあえず納得したのですが、私としては、子ども達に説明した 「炭から山を取ると灰になる」という漢字の違いをそのまま、現実の形状（個体 の「炭」と紛体の「灰」）の違いに重ね合わせて説明したかった（したい）の で、なにかこじつけでも良いからすんなりと説明できないものか、と思い、再再 度漢和辞典で「山」の語源を調べようと思いました。すなわち、「炭」- 「山」＝「灰」という簡易な数式的理解（合理的理解？）手法を”開発・発見”し たかった訳です。それで「山」の語源を調べるとこれは本当に”山ほど（32種 類）”その意味はありました。ここには全て書けませんが、「高く盛り上がった 状態」という当たり前の意味から「たくさん寄り集まっている事」「物事の頂 点・重要な部分」、そして中には「神が住む神聖な場所」という意味もあるよう です。
さて、先ほどの数式的合理的理解に近い、「炭と灰」の漢字の違いの説明をど のようにするか、いろいろ考え悩みましたが、以下のような説明を考えました。
「炭はもともと人間の魂が宿る大地の土に根を持つ植物から、宇宙最大のエネル ギーである火を通して出来ます。そして炭を燃やすことにより人間は神が住む大 地のエネルギーを熱として頂き、その熱は人間を温め癒してくれます。大地の魂 （神）が去ったあとの贈り物が灰です。灰はまた土に戻りその土を豊かな土壌に してくれます。そして人間はまた豊かな大地から育った食物から生命の源を得る のです。」
全然、数式的合理性どころか、情緒・感性のみの説明になりましたが、果たし て小学校の児童たちは何得してくれるでしょうか！だれか漢字の得意な方の助言 やアドバイスがあれば是非お知恵を頂きたいと思うところです。
【無機由来石油の存在とトランプ政権】
トランプ政権のティラーソン国務長官がなぜ指名されたか！については、対ロシア政策として様々な憶測が飛んでいるが、化石燃料枯渇説即ち「オイルピーク論」を覆す地球深度由来の石油である無機由来石油の存在があるという話には説得力があるように思える。石油は従来有機由来、即ち化石燃料と言う理解が一般的だが、もっと地球地底奥深い所（200ｋ以上）に、無機の炭化水素が存在していることは科学的には1950年代から論じられていたようだ。この説によると、現在石油は出ないとされている地域からも石油採掘が可能だという。もしこの説が正しい或いは事実として認められれば、資源を巡るこれまでの議論が根底から覆されることになる。地球温暖化の議論の発端も「石油枯渇による資源不足」から始まった。この無機由来石油については、スターリン時代からソ連において深い研究がなされていたらしい。現在のロシア・プーチンがこの科学的成果を保持していることは当然考えられることだ。ティラーソンのエクソン、シェブロン、シェル、BPと言う四大石油資本が、これまでの代替エネルギー論から、再度石油エネルギー主流論を構築しようとしていることは、これらを前提とすればこれまた当然考えられることだ。トランプのパリ協定離脱、対ロシアに対する友好的連携がなぜ進められるかの一つの根拠として考えることが出来る。これらの動きの背後にキッシンジャーがいることは明明白白の事実となっているが、彼の有名な言葉『 石油を支配する者は、諸国を支配する。食糧を支配する者は、人口を支配する。マネーを支配する者は全世界を支配する』を彼はいままた夢見ているのだろうか。これらが正しいとすれば、トランプの大統領就任後の矢継ぎ早の政策執行と彼の自信満々の政権運営スタイルもうなずけるものがある。
